にんにくの収穫量は、2025年産で全国1万5,100トン(概数)でした。前年産の86%で、3年連続の減少です。1位は青森県の9,360トンで、全国の約62%を占めます。農林水産省は、令和7年産の作付面積の減少を生産者の高齢化等の労力事情によるものと説明しています。収穫量の増減を気候だけで説明することはできません。
この記事では、農林水産省などの公的データを使い、にんにくの生産量、気象、産地の分布、輸入を整理します。
最新年産にんにくの収穫量ランキング
2025年産の収穫量は青森県が最も多く、北海道、香川県が続きます。グラフには47都道府県すべての公表値を収穫量順に表示します(0トンの県はなく、欠測の県もありません)。表は上位10県です。
出典:農林水産省「令和7年産指定野菜(秋冬野菜等)及び指定野菜に準ずる野菜の作付面積、収穫量及び出荷量(併載:令和7年産野菜(41品目)の作付面積、収穫量及び出荷量(年間計))」(概数)。単位:トン。
| 順位 | 都道府県 | 収穫量 | 前年産比(農水省公表) |
|---|---|---|---|
| 1位 | 青森県 | 9,360トン | 80% |
| 2位 | 北海道 | 813トン | 81% |
| 3位 | 香川県 | 513トン | 101% |
| 4位 | 鹿児島県 | 301トン | 93% |
| 5位 | 岩手県 | 268トン | 76% |
| 6位 | 秋田県 | 257トン | 97% |
| 7位 | 長野県 | 257トン | 比較不能 |
| 8位 | 熊本県 | 242トン | 244% |
| 9位 | 福島県 | 221トン | 86% |
| 10位 | 大分県 | 191トン | 120% |
2025年産の数値は概数で、農林水産省は確定値を2026年12月に公表する予定としています。
にんにくの収穫量は減っている?
比較できる直近20年(2006〜2025年産)では、2020年産の21,200トンが最も多く、2025年産の15,100トンが最も少ない値でした。2006年産(19,100トン)から2025年産(15,100トン)で20.9%減っています。作付面積は2006年の1,950haから2025年の2,260haへ15.9%増えています。
全国のにんにく収穫量(2006〜2025年産)
単位:トン。縦軸は1.4万トンから始まっています。2025年産は概数。
同じ期間の気温と降水量(収穫量とは別の図)
出典:気象庁(基準値は1991〜2020年平均)。気温は日本全国の平均で、収穫量の年産期間(当年1月〜当年12月)に合わせた月別偏差の平均、降水量は暦年(1〜12月)の年降水量の偏差。
気温と雨量は、収穫量とは別の図に並べます。気象庁の1991〜2020年平均からの偏差で、2025年産の収穫期間(当年1月〜当年12月)の平均気温は+1.22℃、2025年の年降水量は-153.8mmでした。気温は年産の収穫期間に合わせた値、降水量は暦年(1〜12月)の値です。収穫量は作付面積、作型、品種などの変化の影響も受けます。農林水産省の作況調査は面積や収穫量を集計したもので、増減だけから原因を特定することはできません。
農林水産省の公表では、令和7年産のにんにくは、作付面積が2,260haで前年産から260ha(10%)減り、これは、生産者の高齢化など労力面の事情で、作付けの中止や規模の縮小があったこと等によると説明されています。10a当たり収量は668kgで前年産を30kg(4%)下回り、収穫量は1万5,100トンで前年産から2,500トン(14%)減りました。
猛暑や雨量はにんにくの生産に影響している?
農林水産省の「令和7年地球温暖化影響調査レポート」には、にんにくの病害の発生を抑える取組(滋賀県)が、1県の都道府県報告として載っていますが、高温との関係の記載はありません。これは全国の収穫量への影響の大きさを示すものではありません。一方、令和7年産の作付面積の減少について、農林水産省は生産者の高齢化等の労力事情を理由に挙げていて、その記述に気象への言及はありません。
ただし、全国の収穫量と全国の平均気温・雨量を重ねただけでは、気候が収穫量をどれだけ変えたかは分かりません。今回の資料では、気温・降水量と収穫量の因果関係や、減収に占める気候要因の割合は確認していません。
病害の発生抑制の取組の記載
| 地域 | 資料にある目的・条件 | 取組例 |
|---|---|---|
| 滋賀県 | 病害の発生抑制が目的の取組。資料には、この病害と気象条件との関係の記載はありません。 | 追肥の前進化(肥効に合わせた追肥と、厳冬期の防除)。資料の効果評価:効果あり。普及上の課題:元肥えの発現の把握 |
これらは農林水産省「令和7年地球温暖化影響調査レポート」(令和8年8月)の適応策の表に載った、都道府県の報告です。にんにくは「野菜における夏季の高温対策」の産地事例シリーズ(指定野菜13品目)の対象外のため、そのシリーズは使っていません。それぞれの県の事例で、同じ対策がどの地域でも同じ効果を生むことを示すものではありません。
にんにくの産地は北上している?
1年のランキングだけでは、産地が北へ移ったかは分かりません。e-Statで都道府県別の収穫量を確認できる最も古い2003年産から2025年産までの23年間(図に使った年は7年分)をそろえ、収穫量で重みを付けた緯度(各県の県庁所在地の緯度で計算)を見ました。39.03〜39.59度の間で上下し、2004年産の39.59度から2025年産の39.06度へ、わずかに低緯度(南)側へ動いています。北へ移る動きは確認できませんでした。
収穫量で重みを付けた緯度。各県の県庁所在地の緯度(概算)を収穫量で加重平均。縦軸は北緯38.5度から。公表された都道府県の合計が全国の98.5%に満たない年は除く。公表されていない都道府県がある年は、その都道府県を除いて計算。
都道府県別の値がそろう年について、収穫量の上位5県を並べると、顔ぶれは次のとおりです。
| 年産 | 収穫量の上位5県(多い順) |
|---|---|
| 2004年産 | 青森県、香川県、福島県、岩手県、千葉県 |
| 2007年産 | 青森県、香川県、福島県、岩手県、宮崎県 |
| 2010年産 | 青森県、香川県、岩手県、福島県、大分県 |
| 2013年産 | 青森県、香川県、宮崎県、岩手県、北海道 |
| 2016年産 | 青森県、香川県、北海道、岩手県、宮崎県 |
| 2022年産 | 青森県、北海道、香川県、岩手県、鹿児島県 |
| 2025年産 | 青森県、北海道、香川県、鹿児島県、岩手県 |
地域別の割合では、九州・沖縄が2004年産の3.5%から2025年産の8.5%へ増え、北海道・東北が83.8%から73.5%へ減りました。ほかの地域は、関東・東山は2.7%から4.6%、北陸・東海は2.6%から3.4%、近畿・中国・四国は7.4%から10.0%で、変化は2.6ポイント以内です。
出典:農林水産省の都道府県別収穫量から計算。公表された都道府県の割合です(公表値の合計が全国の98.5%に満たない年は除いています)。
2003年産、2005年産、2006年産、2008年産、2009年産、2011年産、2012年産、2014年産、2015年産、2017年産、2018年産、2019年産、2020年産、2021年産、2023年産、2024年産は、公表された都道府県の合計が全国の収穫量の98.5%に満たないため、緯度と割合の計算から除きました。山梨・東京・神奈川は、計算した年のうち収穫量が公表されていない年があるため、緯度の計算から除いています(割合は、各年に公表された都道府県で計算)。全国の収穫量に対する、公表された都道府県の合計の割合は、図に使った年で99.7%以上です。2003年産より前の同じ形式の都道府県別データは、今回の確認では見つかりませんでした。
にんにくの輸入量は増えている?
財務省貿易統計では、0703.20-000(にんにく、生鮮・冷蔵)の輸入量は2005年の30,268トンがこの期間のピークで、2025年は25,336トンでした。国内収穫量(15,100トン)に比べると約1.7倍にあたる量です。
この統計品目は、生鮮・冷蔵のにんにくです。乾燥にんにく、黒にんにく、調製品などは含みません。
この記事では、国内のにんにくの生産と比べやすい生鮮の輸入量だけを扱い、加工用の調製品は対象にしません。
単位:トン(財務省の数量kgを1,000で除して四捨五入)。
気候変動や猛暑のにんにく栽培への影響のまとめ
公的資料からは、病害の発生を抑える追肥の前進化と厳冬期の防除(地球温暖化影響調査レポートに載った1県分。高温との関係の記載はありません)を確認できます。令和7年産の作付面積の減少について、農林水産省は生産者の高齢化等の労力事情を理由としています。全国収穫量の増減を気候変動だけの結果とする根拠や、気候要因の寄与率は確認できませんでした。2006年産と比べた収穫量の変化は減少、作付面積の変化は増加と、向きが異なっており、産地の分布に北上は確認できません。
将来について述べる場合は、気象庁の公式な将来予測(対象地域・期間を明記)に限り、にんにくの収量予測とは区別します。
ほかの野菜・果物の生産量ランキング
同じ形式で、収穫量の推移・猛暑や雨量との関係・産地・価格・輸入を整理しています。
果菜類・果実的野菜:トマト ナス キュウリ ピーマン イチゴ
データの定義と出典
- 収穫量・作付面積:農林水産省「作物統計調査(野菜調査)」にんにくの都道府県別の作付面積、10a当たり収量、収穫量及び出荷量(2006〜2024年産、確報、e-Stat)。2025年産は「令和7年産指定野菜(秋冬野菜等)及び指定野菜に準ずる野菜の作付面積、収穫量及び出荷量(併載:令和7年産野菜(41品目)の作付面積、収穫量及び出荷量(年間計))」(2026年9月29日公表、概数)の統計表。季節区分のない品目のため、年産の値をそのまま使用。野菜の作況調査
- 気象:気象庁「日本の年平均気温」「日本の年降水量」「日本の月平均気温」の偏差(基準値は1991〜2020年平均)。6〜8月は月別偏差の平均。
- 高温・気象への対応:農林水産省「令和7年地球温暖化影響調査レポート」(令和8年8月、PDF)の適応策の表。令和7年産の作付面積の減少理由は、農林水産省「令和7年産指定野菜(秋冬野菜等)及び指定野菜に準ずる野菜…」のにんにくの概要に基づきます。「野菜における夏季の高温対策」の産地事例シリーズ(事例一覧)は、指定野菜13品目が対象のため使っていません。
- 輸入量:財務省「普通貿易統計」統計品目番号0703.20-000(にんにく、生鮮・冷蔵、2005〜2025年、世界計・輸入、年次数量)。数量(kg)をトンに換算して四捨五入しました。財務省貿易統計(品目コード070320000)
- 調査範囲:農林水産省「作況調査(野菜)の概要」によると、全国調査年以外の年は、主産県(作付面積の全国値のおおむね8割を占めるまでの上位都道府県など)が調査の範囲です。そのため、年によって都道府県別の公表数が異なります。この記事の全国値は、農林水産省が公表した全国の値です。
- 緯度:各都道府県の県庁所在地の緯度(概算)で計算した、収穫量で重みを付けた平均。
読み方:家計調査は二人以上世帯の平均です。収穫量の変化、気象条件、店頭価格、家庭の購入量はそれぞれ異なる指標であり、並べて示すことは因果関係の証明ではありません。2025年産の収穫量は概数で、確定値で修正される場合があります。





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