イチゴの収穫量は、2025年産で全国16万100トン（概数）でした。前年産の102％で、前年産を上回りました。1位は栃木県の2万8,800トンで、全国の約18％を占めます。家庭の購入では、平均価格が2020年の100g当たり152.28円から2025年の183.87円へ上がり、購入量は2,284gから2,021gへ減りました。高温で懸念される障害と対策は農研機構の技術参考資料で整理されていますが、全国の収穫量の増減を気候だけで説明することはできません。
この記事では、農林水産省などの公的データを使い、イチゴの生産量、気象、産地の分布、家庭での価格と購入量、輸入を整理します。
最新年産イチゴの収穫量ランキング
2025年産の収穫量は栃木県が最も多く、福岡県、熊本県が続きます。グラフには47都道府県すべての公表値を収穫量順に表示します（0トンの県はなく、欠測の県もありません）。表は上位10県です。
出典：農林水産省「令和7年産指定野菜（秋冬野菜等）及び指定野菜に準ずる野菜の作付面積、収穫量及び出荷量（併載：令和7年産野菜（41品目）の作付面積、収穫量及び出荷量（年間計））」（概数）。単位：トン。
| 順位 | 都道府県 | 収穫量 | 前年産比（農水省公表） |
|---|---|---|---|
| 1位 | 栃木県 | 28,800トン | 112% |
| 2位 | 福岡県 | 15,500トン | 108% |
| 3位 | 熊本県 | 10,700トン | 96% |
| 4位 | 愛知県 | 10,500トン | 100% |
| 5位 | 静岡県 | 10,300トン | 102% |
| 6位 | 茨城県 | 10,100トン | 101% |
| 7位 | 長崎県 | 9,120トン | 95% |
| 8位 | 千葉県 | 6,250トン | 95% |
| 9位 | 佐賀県 | 5,610トン | 97% |
| 10位 | 宮城県 | 5,290トン | 103% |
2025年産の数値は概数で、農林水産省は確定値を2026年12月に公表する予定としています。
イチゴの収穫量は減っている？
比較できる直近20年（2006〜2025年産）では、2007年産の191,400トンが最も多く、2024年産の156,600トンが最も少ない値でした。2006年産（190,700トン）から2025年産（160,100トン）で16.0％減っています。作付面積も2006年の6,790haから2025年の4,640haへ31.7％減っています。
全国のイチゴ収穫量（2006〜2025年産）
単位：トン。縦軸は14万トンから始まっています。2025年産は概数。
同じ期間の気温と降水量（収穫量とは別の図）
出典：気象庁（基準値は1991〜2020年平均）。気温は日本全国の平均で、収穫量の年産期間（前年10月〜当年9月）に合わせた月別偏差の平均、降水量は暦年（1〜12月）の年降水量の偏差。
気温と雨量は、収穫量とは別の図に並べます。気象庁の1991〜2020年平均からの偏差で、2025年産の収穫期間（前年10月〜当年9月）の平均気温は+1.26℃、2025年の年降水量は-153.8mmでした。気温は年産の収穫期間に合わせた値、降水量は暦年（1〜12月）の値です。収穫量は作付面積、作型、品種などの変化の影響も受けます。農林水産省の作況調査は面積や収穫量を集計したもので、増減だけから原因を特定することはできません。
猛暑や雨量はイチゴの生産に影響している？
農林水産省の高温対策資料のイチゴは、農研機構が取りまとめた技術参考資料で、高温により発生が懸念される障害（活着不良、果実の小玉化・低糖度化、炭疽病など）と、その予防・発生時の対策が生育ステージごとに整理されています。県別の取組事例ではありません。これは高温が栽培上の課題になりうることを整理した資料で、産地ごとの被害の実績を示すものではありません。
ただし、全国の収穫量と全国の平均気温・雨量を重ねただけでは、気候が収穫量をどれだけ変えたかは分かりません。今回の資料では、気温・降水量と収穫量の因果関係や、減収に占める気候要因の割合は確認していません。
高温による被害と予防・発生時の対策（技術参考資料）
| 生育ステージ・気象条件 | 資料にある障害と発生要因 | 資料にある予防対策・発生時の対策 |
|---|---|---|
| 定植時・生育初期（高温・多湿時） | 活着不良による生育不良・停滞。定植後、高い培地温により根の生育が阻害され、根の活着が進まず生育が停滞する | 本圃の昇温抑制対策（遮光・遮熱資材の展張など）、細霧冷房・屋根散水などの利用 |
| 収穫期前半（高温・多湿時） | 果実の小玉化、低糖度化。高温により総果数が減少し、果実が小さくなる。高温で成熟期間が短く、1果実の重量が軽くなり、糖度の低いイチゴの割合が多くなる | 定植後に高温環境が連続しないよう遮光遮熱資材を活用する。クラウン冷却（18〜20℃）、培地冷却（20〜25℃）の技術の活用。発生時は、気温が下がって頂果房が成熟する時期に、換気温度を下げるなど日中にできるだけ低温の管理を心がける |
| 定植時・生育初期 | 炭疽病の発生。育苗期間中に潜在感染した苗の本圃への持ち込みにより発生する | 炭疽病に抵抗性がある品種の利用、化学農薬による予防的ローテーション散布。発生時は、発病株およびその周辺株のほ場外への持ち出し、除去の徹底 |
| 収穫期前半（夏秋どり栽培） | 果実の小玉化（夏秋どり栽培）。高温により総果数が減少し、果実が小さくなる | 換気（側窓、妻面の全面開放）により気温上昇を防ぐ |
これは農研機構が取りまとめた技術参考資料（2025年8月時点）で、産地ごとの取組事例ではありません。資料の対策が、すべての産地・作型で同じ効果を生むことを示すものでもありません。出典：農林水産省「野菜における夏季の高温対策」イチゴ資料（PDF）。
イチゴの産地は北上している？
1年のランキングだけでは、産地が北へ移ったかは分かりません。e-Statで都道府県別の収穫量を確認できる最も古い2003年産から2025年産までの23年間（図に使った年は7年分）をそろえ、収穫量で重みを付けた緯度（各県の県庁所在地の緯度で計算）を見ました。34.95〜35.14度の間で上下し、2004年産の34.99度から2025年産の35.14度へ、わずかに高緯度（北）側へ動いています。北寄りに動いた様子が見られます。ただし、この指標だけで産地が北へ移ったとは断定できません。
収穫量で重みを付けた緯度。各県の県庁所在地の緯度（概算）を収穫量で加重平均。縦軸は北緯34.8度から。公表された都道府県の合計が全国の98.5％に満たない年は除く。公表されていない都道府県がある年は、その都道府県を除いて計算。
都道府県別の値がそろう年について、収穫量の上位5県を並べると、顔ぶれは次のとおりです。
| 年産 | 収穫量の上位5県（多い順） |
|---|---|
| 2004年産 | 栃木県、福岡県、熊本県、長崎県、静岡県 |
| 2007年産 | 栃木県、福岡県、熊本県、静岡県、佐賀県 |
| 2010年産 | 栃木県、福岡県、熊本県、長崎県、静岡県 |
| 2013年産 | 栃木県、福岡県、熊本県、静岡県、長崎県 |
| 2016年産 | 栃木県、福岡県、熊本県、静岡県、長崎県 |
| 2022年産 | 栃木県、福岡県、熊本県、愛知県、静岡県 |
| 2025年産 | 栃木県、福岡県、熊本県、愛知県、静岡県 |
地域別の割合では、関東・東山が2004年産の28.0％から2025年産の33.9％へ増え、九州・沖縄が34.4％から29.2％へ減りました。ほかの地域は、北海道・東北は7.9％から6.8％、北陸・東海は16.5％から17.5％、近畿・中国・四国は13.2％から12.5％で、変化は1.1ポイント以内です。
出典：農林水産省の都道府県別収穫量から計算。公表された都道府県の割合です（公表値の合計が全国の98.5％に満たない年は除いています）。
2003年産、2005年産、2006年産、2008年産、2009年産、2011年産、2012年産、2014年産、2015年産、2017年産、2018年産、2019年産、2020年産、2021年産、2023年産、2024年産は、公表された都道府県の合計が全国の収穫量の98.5％に満たないため、緯度と割合の計算から除きました。全国の収穫量に対する、公表された都道府県の合計の割合は、図に使った年で100.0％以上です。2003年産より前の同じ形式の都道府県別データは、今回の確認では見つかりませんでした。
イチゴの価格は上がった？家庭での購入量は？
総務省「家計調査」の二人以上世帯では、いちごの平均価格は2020年の100g当たり152.28円から2025年に183.87円へ上がりました。購入量は2020年の2,284gから2025年の2,021gへ減っています。20年（2006〜2025年）で見ると、平均価格が最も低かったのは2009年の107.69円、購入量が最も多かったのは2006年の3,369gです。
出典：総務省統計局「家計調査」二人以上の世帯・全国。棒は年間の購入数量（g、左軸）、線は金額÷数量の平均価格（円／100g、右軸）。
平均価格は、年間の支出金額を購入数量で割った参考単価です。価格と購入量が同じ時期に動いていても、価格の変化が購入量の変化を引き起こしたとは判断できません。また、購入量は家庭で買った量であり、食べた量そのものではありません。
イチゴの輸入量は増えている？
財務省貿易統計では、0810.10-000（いちご、生鮮）の輸入量は2006年の4,038トンがこの期間のピークで、2025年は2,330トンでした。国内収穫量（160,100トン）に比べると約1.5％にあたる量です。
この記事では、国内の生鮮イチゴの生産と比べやすい生鮮の輸入量だけを扱い、加工用の調製品は対象にしません。
単位：トン（財務省の数量kgを1,000で除して四捨五入）。
輸入品との価格比較について
輸入量の推移は財務省貿易統計で確認できますが、輸入品の通関単価と家計調査の家庭向け平均価格は、取引段階や集計方法が異なります。同じ条件で比べられる時系列を確認できていないため、価格差の数値比較は掲載しません。
農家のコストはどう変わった？肥料・農機具・燃料などの価格推移を公的データで見る
肥料・農機具・燃料など、農業経営に関わる費用の推移を公的データで紹介しています。収穫量や価格の変化を読むとき、生産現場を取り巻くコストの動きもあわせて確認できます。
気候変動や猛暑のイチゴ栽培への影響のまとめ
公的資料からは、高温で懸念される障害と、遮光・遮熱、培地やクラウンの冷却、細霧冷房、抵抗性品種の利用などの対策を確認できます（農研機構の技術参考資料）。産地ごとの被害の実績を示す事例や、全国収穫量の増減を気候変動だけの結果とする根拠、気候要因の寄与率は確認できませんでした。収穫量の減少には作付面積の減少も重なっており、産地の分布に一定の変化は見られるものの、北上と断定はできません。
将来について述べる場合は、気象庁の公式な将来予測（対象地域・期間を明記）に限り、イチゴの収量予測とは区別します。
データの定義と出典
- 収穫量・作付面積：農林水産省「作物統計調査（野菜調査）」イチゴ（計）の都道府県別の作付面積、10a当たり収量、収穫量及び出荷量（2006〜2024年産、確報、e-Stat）。2025年産は「令和7年産指定野菜（秋冬野菜等）及び指定野菜に準ずる野菜の作付面積、収穫量及び出荷量（併載：令和7年産野菜（41品目）の作付面積、収穫量及び出荷量（年間計））」（2026年9月29日公表、概数）の統計表。「計」は年間計。野菜の作況調査
- 気象：気象庁「日本の年平均気温」「日本の年降水量」「日本の月平均気温」の偏差（基準値は1991〜2020年平均）。6〜8月は月別偏差の平均。
- 価格・購入量：総務省統計局「家計調査」品目分類（2025年改定）品目311「イチゴ」、二人以上の世帯・全国・年次。平均価格は金額÷数量から算出した参考単価（円／100g）。
- 高温対策事例：農林水産省「野菜における夏季の高温対策」事例一覧・イチゴ資料（PDF）（一覧ページの確認日：2026年10月18日）
- 輸入量：財務省「普通貿易統計」統計品目番号0810.10-000（いちご、生鮮、2005〜2025年、世界計・輸入、年次数量）。数量（kg）をトンに換算して四捨五入しました。財務省貿易統計（品目コード081010000）
- 緯度：各都道府県の県庁所在地の緯度（概算）で計算した、収穫量で重みを付けた平均。
読み方：家計調査は二人以上世帯の平均です。収穫量の変化、気象条件、店頭価格、家庭の購入量はそれぞれ異なる指標であり、並べて示すことは因果関係の証明ではありません。2025年産の収穫量は概数で、確定値で修正される場合があります。
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