ナスの収穫量は、2025年産で全国27万5,000トン(概数)でした。前年産の98%で、4年連続の減少です。1位は高知県の3万7,900トンで、全国の約14%を占めます。家庭の購入では、平均価格が2020年の100g当たり52.33円から2025年の54.37円へ上がり、購入量は4,244gから4,103gへ減りました。猛暑や高温の影響は産地の事例で確認できますが、全国の収穫量の減少を気候だけで説明することはできません。
この記事では、農林水産省などの公的データを使い、ナスの生産量、気象、産地の分布、家庭での価格と購入量、輸入を整理します。
最新年産ナスの収穫量ランキング
2025年産の収穫量は高知県が最も多く、熊本県、群馬県が続きます。グラフには47都道府県すべての公表値を収穫量順に表示します(0トンの県はなく、欠測の県もありません)。表は上位10県です。
出典:農林水産省「令和7年産指定野菜(春野菜、夏秋野菜等)の作付面積、収穫量及び出荷量」(概数)。単位:トン。
| 順位 | 都道府県 | 収穫量 | 前年産比(農水省公表) |
|---|---|---|---|
| 1位 | 高知県 | 37,900トン | 98% |
| 2位 | 熊本県 | 32,700トン | 97% |
| 3位 | 群馬県 | 28,300トン | 101% |
| 4位 | 福岡県 | 19,900トン | 113% |
| 5位 | 茨城県 | 17,900トン | 103% |
| 6位 | 愛知県 | 11,900トン | 95% |
| 7位 | 栃木県 | 9,450トン | 91% |
| 8位 | 新潟県 | 8,330トン | 94% |
| 9位 | 埼玉県 | 7,620トン | 94% |
| 10位 | 千葉県 | 6,580トン | 106% |
2025年産の数値は概数で、農林水産省は確定値を2026年12月に公表する予定としています。全国の内訳は、冬春なすが108,600トン、夏秋なすが166,500トンです(いずれも農林水産省の公表値)。
ナスの収穫量は減っている?
比較できる直近20年(2006〜2025年産)では、2006年産の371,900トンが最も多く、2025年産の275,000トンが最も少ない値でした。2025年産は2006年産から26.1%減っています。作付面積も2006年の11,100haから2025年の7,270haへ34.5%減っています。
全国のナス収穫量(2006〜2025年産)
単位:トン。縦軸は25万トンから始まっています。2025年産は概数。
同じ期間の気温と降水量(収穫量とは別の図)
出典:気象庁(基準値は1991〜2020年平均)。気温は日本全国の平均で、収穫量の年産期間(前年12月〜当年11月)に合わせた月別偏差の平均、降水量は暦年(1〜12月)の年降水量の偏差。
気温と雨量は、収穫量とは別の図に並べます。気象庁の1991〜2020年平均からの偏差で、2025年産の収穫期間(前年12月〜当年11月)の平均気温は+1.11℃、2025年の年降水量は-153.8mmでした。気温は年産の収穫期間に合わせた値、降水量は暦年(1〜12月)の値です。収穫量は作付面積、作型、品種などの変化の影響も受けます。農林水産省の作況調査は面積や収穫量を集計したもので、増減だけから原因を特定することはできません。
猛暑や雨量はナスの生産に影響している?
農林水産省の高温対策資料には、高温の時期に、花落ちや着色不良、ツヤなし果、病害虫の多発などが起きたナス産地の事例が掲載されています。これは高温が栽培上の課題になった事例を示す資料です。
ただし、全国の収穫量と全国の平均気温・雨量を重ねただけでは、気候が収穫量をどれだけ変えたかは分かりません。今回の資料では、気温・降水量と収穫量の因果関係や、減収に占める気候要因の割合は確認していません。
高温による被害と産地ごとの取組事例
| 地域・栽培 | 資料にある条件と症状 | 取組例 |
|---|---|---|
| 新潟県・露地栽培 | 7月~8月の高温。病害(青枯病等)の発生 | 抵抗性台木やマルチ(白黒マルチ、敷きわら等)の活用。資料の普及状況:一定の効果が認められ、一般化している |
| 奈良県・露地栽培 | 高温(6月~9月)。花落ち多発による初期の収量大幅減、チャノホコリダニ・オオタバコガ・ハスモンヨトウの多発による秀品率の大幅な低下、カスミカメムシの多発による収量低下、ツヤなし果の多発 | 適宜防除。資料の指導体制:県(普及)が対策指導資料を作成し、JAを通じて情報提供 |
| 奈良県・施設栽培 | 高温(6月~7月)。着色不良・ツヤなし果の多発 | 高温期の遮光・遮熱資材の被覆。資料の普及状況:収量は低下したものの秀品率向上の成果。県(普及)が「高温対策栽培体系への転換支援事業」の実施を支援 |
| 大阪府・施設栽培 | 収穫時期の急激な湿度変化(3月~6月)。高温ではなく湿度変化を原因とする事例。焼け果の発生 | 自動開閉装置の導入。資料の普及状況:焼け果が発生するメカニズムおよび対策技術を開発。施設栽培なすで導入が進んでいる |
これらは各産地の事例で、同じ対策がどの地域でも同じ効果を生むことを示すものではありません。出典:農林水産省「野菜における夏季の高温対策」ナス資料(PDF)。
ナスの産地は北上している?
1年のランキングだけでは、産地が北へ移ったかは分かりません。e-Statで都道府県別の収穫量を確認できる最も古い2003年産から2025年産までの23年間(図に使った年は14年分)をそろえ、収穫量で重みを付けた緯度(各県の県庁所在地の緯度で計算)を見ました。35.03〜35.17度の間で上下し、2003年産の35.08度から2025年産の35.03度へ、わずかに低緯度(南)側へ動いています。北へ移る動きは確認できませんでした。
収穫量で重みを付けた緯度。各県の県庁所在地の緯度(概算)を収穫量で加重平均。縦軸は北緯34.9度から。公表された都道府県の合計が全国の98.5%に満たない年は除く。公表されていない都道府県がある年は、その都道府県を除いて計算。
5年ごとに収穫量の上位5県を並べると、顔ぶれは次のとおりです。
| 年産 | 収穫量の上位5県(多い順) |
|---|---|
| 2003年産 | 高知県、熊本県、福岡県、群馬県、茨城県 |
| 2010年産 | 熊本県、高知県、福岡県、群馬県、茨城県 |
| 2025年産 | 高知県、熊本県、群馬県、福岡県、茨城県 |
地域別の割合では、九州・沖縄が2003年産の19.8%から2025年産の22.9%へ増え、近畿・中国・四国が32.0%から29.2%へ減りました。ほかの地域は、北海道・東北は8.0%から7.1%、関東・東山は28.2%から30.3%、北陸・東海は12.0%から10.5%で、変化は2.1ポイント以内です。
出典:農林水産省の都道府県別収穫量から計算。公表された都道府県の割合です(公表値の合計が全国の98.5%に満たない年は除いています)。
2005年産、2015年産、2017年産、2018年産、2019年産、2020年産、2021年産、2023年産、2024年産は、公表された都道府県の合計が全国の収穫量の98.5%に満たないため、緯度と割合の計算から除きました。北海道・沖縄・鳥取は、計算した年のうち収穫量が公表されていない年があるため、緯度の計算から除いています(割合は、各年に公表された都道府県で計算)。全国の収穫量に対する、公表された都道府県の合計の割合は、図に使った年で99.2%以上です。2003年産より前の同じ形式の都道府県別データは、今回の確認では見つかりませんでした。
ナスの価格は上がった?家庭での購入量は?
総務省「家計調査」の二人以上世帯では、なすの平均価格は2020年の100g当たり52.33円から2025年に54.37円へ上がりました。購入量は2020年の4,244gから2025年の4,103gへ減っています。20年(2006〜2025年)で見ると、平均価格が最も低かったのは2009年の38.30円、購入量が最も多かったのは2007年の5,095gです。
出典:総務省統計局「家計調査」二人以上の世帯・全国。棒は年間の購入数量(g、左軸)、線は金額÷数量の平均価格(円/100g、右軸)。
平均価格は、年間の支出金額を購入数量で割った参考単価です。価格と購入量が同じ時期に動いていても、価格の変化が購入量の変化を引き起こしたとは判断できません。また、購入量は家庭で買った量であり、食べた量そのものではありません。
ナスの輸入量は増えている?
財務省貿易統計では、0709.30-000(なす、生鮮・冷蔵)の輸入量は2005年の644トンがこの期間のピークで、2022年には2.1トンまで減りました。2023年から2025年までは、この品目の輸入が統計に記録されていません。ピークの年でも、その年の国内収穫量(395,700トン)の約0.2%の量です。
この記事では、国内の生鮮ナスの生産と比べやすい生鮮の輸入量だけを扱い、加工用の調製品は対象にしません。
単位:トン(財務省の数量kgを1,000で除して四捨五入)。
輸入品との価格比較について
輸入量の推移は財務省貿易統計で確認できますが、輸入品の通関単価と家計調査の家庭向け平均価格は、取引段階や集計方法が異なります。同じ条件で比べられる時系列を確認できていないため、価格差の数値比較は掲載しません。
気候変動や猛暑のナス栽培への影響のまとめ
公的資料からは、高温や乾燥などがナスの生育・果実品質・収量に影響した産地事例と、抵抗性台木・マルチ、遮光・遮熱資材、適宜の防除などの対策を確認できます。一方、全国収穫量の減少を気候変動だけの結果とする根拠や、気候要因の寄与率は確認できませんでした。収穫量の減少には作付面積の減少も重なっており、産地の分布に北上は確認できません。
将来について述べる場合は、気象庁の公式な将来予測(対象地域・期間を明記)に限り、ナスの収量予測とは区別します。
データの定義と出典
- 収穫量・作付面積:農林水産省「作物統計調査(野菜調査)」ナス(計)の都道府県別の作付面積、10a当たり収量、収穫量及び出荷量(2006〜2024年産、確報、e-Stat)。2025年産は「令和7年産指定野菜(春野菜、夏秋野菜等)の作付面積、収穫量及び出荷量」(2026年4月28日公表、概数)の統計表。「計」は冬春・夏秋を合わせた年間計。野菜の作況調査
- 気象:気象庁「日本の年平均気温」「日本の年降水量」「日本の月平均気温」の偏差(基準値は1991〜2020年平均)。6〜8月は月別偏差の平均。
- 価格・購入量:総務省統計局「家計調査」品目分類(2025年改定)品目263「ナス」、二人以上の世帯・全国・年次。平均価格は金額÷数量から算出した参考単価(円/100g)。
- 高温対策事例:農林水産省「野菜における夏季の高温対策」事例一覧・ナス資料(PDF)(一覧ページの確認日:2026年10月18日)
- 輸入量:財務省「普通貿易統計」統計品目番号0709.30-000(なす、生鮮・冷蔵、2005〜2025年、世界計・輸入、年次数量)。数量(kg)をトンに換算して四捨五入しました。検索結果に行がない年は、その品目の輸入が記録されていない年です。財務省貿易統計(品目コード070930000)
- 緯度:各都道府県の県庁所在地の緯度(概算)で計算した、収穫量で重みを付けた平均。
読み方:家計調査は二人以上世帯の平均です。収穫量の変化、気象条件、店頭価格、家庭の購入量はそれぞれ異なる指標であり、並べて示すことは因果関係の証明ではありません。2025年産の収穫量は概数で、確定値で修正される場合があります。





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