じゃがいもの収穫量は、2025年産で全国210万8,000トン（概数）でした。前年産の92％で、2年連続の減少です。1位は北海道の169万2,000トンで、全国の約80％を占めます。家庭の購入では、平均価格が2020年の100g当たり28.39円から2025年の40.10円へ上がり、購入量は9,960gから7,876gへ減りました。猛暑や高温・少雨の影響は、令和7年産の統計の概要で確認できますが、20年間の収穫量の増減を気候だけで説明することはできません。
この記事では、農林水産省などの公的データを使い、じゃがいもの生産量、気象、産地の分布、家庭での価格と購入量、輸入を整理します。
最新年産じゃがいもの収穫量ランキング
2025年産の収穫量は北海道が最も多く、鹿児島県、長崎県が続きます。グラフには47都道府県すべての公表値を収穫量順に表示します（0トンの県はなく、欠測の県もありません）。表は上位10県です。
出典：農林水産省「令和7年産指定野菜（秋冬野菜等）及び指定野菜に準ずる野菜の作付面積、収穫量及び出荷量（併載：令和7年産野菜（41品目）の作付面積、収穫量及び出荷量（年間計））」（概数）。単位：トン。
| 順位 | 都道府県 | 収穫量 | 前年産比（農水省公表） |
|---|---|---|---|
| 1位 | 北海道 | 1,692,000トン | 90% |
| 2位 | 鹿児島県 | 86,000トン | 105% |
| 3位 | 長崎県 | 80,200トン | 109% |
| 4位 | 茨城県 | 46,800トン | 94% |
| 5位 | 千葉県 | 25,000トン | 92% |
| 6位 | 熊本県 | 16,300トン | 123% |
| 7位 | 長野県 | 12,900トン | 104% |
| 8位 | 静岡県 | 11,900トン | 117% |
| 9位 | 青森県 | 11,700トン | 94% |
| 10位 | 福島県 | 10,300トン | 82% |
2025年産の数値は概数で、農林水産省は確定値を2026年12月に公表する予定としています。
じゃがいもの収穫量は減っている？
比較できる直近20年（2006〜2025年産）では、2007年産の2,873,000トンが最も多く、2025年産の2,108,000トンが最も少ない値でした。2006年産（2,635,000トン）から2025年産（2,108,000トン）で20.0％減っています。作付面積も2006年の86,600haから2025年の69,100haへ20.2％減っています。
全国のじゃがいも収穫量（2006〜2025年産）
単位：トン。縦軸は200万トンから始まっています。2025年産は概数。
同じ期間の気温と降水量（収穫量とは別の図）
出典：気象庁（基準値は1991〜2020年平均）。気温は日本全国の平均で、収穫量の年産期間（当年4月〜翌年3月）に合わせた月別偏差の平均、降水量は暦年（1〜12月）の年降水量の偏差。
気温と雨量は、収穫量とは別の図に並べます。気象庁の1991〜2020年平均からの偏差で、2025年産の収穫期間（当年4月〜翌年3月）の平均気温は+1.37℃、2025年の年降水量は-153.8mmでした。気温は年産の収穫期間に合わせた値、降水量は暦年（1〜12月）の値です。収穫量は作付面積、作型、品種などの変化の影響も受けます。農林水産省の作況調査は面積や収穫量を集計したもので、増減だけから原因を特定することはできません。
猛暑や雨量はじゃがいもの生産に影響している？
農林水産省の統計資料は、令和7年産の春植えばれいしょの収穫量が全国で8％、北海道で10％減ったことについて、北海道の6月の高温による着いも数の減少、いもの肥大期の少雨、茨城県の少雨による発芽不良を挙げています。また、地球温暖化影響調査レポートには、鹿児島県・東京都・宮城県の対策が載っています。統計の概要は令和7年産の減収の理由を説明したもので、他の年の増減や気候の影響の大きさを示すものではありません。
ただし、全国の収穫量と全国の平均気温・雨量を重ねただけでは、気候が収穫量をどれだけ変えたかは分かりません。今回の資料では、気温・降水量と収穫量の因果関係や、減収に占める気候要因の割合は確認していません。
高温・少雨の影響と取組の記載
| 地域 | 資料にある条件と症状 | 取組例 |
|---|---|---|
| 北海道（春植え） | 6月の高温。いもの肥大期の少雨。着いも数の減少、小玉傾向 | 資料に取組の記載なし。資料の数値：10a当たり収量は前年産を9％下回った（農林水産省の作物統計の概要） |
| 茨城県（春植え） | 少雨。発芽不良が散見された | 資料に取組の記載なし |
| 鹿児島県 | 生育不良の発生抑制が目的の取組（地球温暖化影響調査レポートの適応策）。資料の評価欄に、青枯病と出芽の不安定への言及あり | 土壌消毒、畑かん水の活用、適期植付け。資料の効果評価：土壌消毒により青枯病発生は軽減。植付期を遅らせ、畑かん水活用により出芽が安定する。普及上の課題：導入コストがかかる |
| 東京都 | 生育不良の発生抑制が目的の取組（同上）。資料の評価欄に、腐敗率への言及あり | 植え付け時期の延伸（講習会等・巡回指導で周知）。資料の効果評価：腐敗率の低下。普及上の課題：収穫期の遅れ |
| 宮城県 | 生育不良の発生抑制が目的の取組（同上）。 | 畝間かん水の実施等を検討中。資料の効果評価：他県の事例では成果が得られている |
北海道と茨城県の行は、農林水産省「令和7年産春植えばれいしょの作付面積、収穫量及び出荷量」（令和8年2月10日公表）の概要の記述で、取組の記載はありません。鹿児島県・東京都・宮城県の行は、農林水産省「令和7年地球温暖化影響調査レポート」（令和8年8月）の適応策の記載です。ばれいしょは「野菜における夏季の高温対策」の産地事例シリーズ（指定野菜13品目、ばれいしょを除く）の対象外のため、そのシリーズは使っていません。それぞれの県の事例で、同じ対策がどの地域でも同じ効果を生むことを示すものではありません。
じゃがいもの産地は北上している？
1年のランキングだけでは、産地が北へ移ったかは分かりません。e-Statで都道府県別の収穫量を確認できる最も古い2003年産から2025年産までの23年間（図に使った年は15年分）をそろえ、収穫量で重みを付けた緯度（各県の県庁所在地の緯度で計算）を見ました。41.18〜41.37度の間で上下し、2003年産の41.32度から2025年産の41.37度へ、わずかに高緯度（北）側へ動いています。北へ移る動きは確認できませんでした。
収穫量で重みを付けた緯度。各県の県庁所在地の緯度（概算）を収穫量で加重平均。縦軸は北緯41.0度から。公表された都道府県の合計が全国の98.5％に満たない年は除く。公表されていない都道府県がある年は、その都道府県を除いて計算。
5年ごとに収穫量の上位5県を並べると、顔ぶれは次のとおりです。
| 年産 | 収穫量の上位5県（多い順） |
|---|---|
| 2003年産 | 北海道、長崎県、鹿児島県、茨城県、千葉県 |
| 2010年産 | 北海道、長崎県、鹿児島県、茨城県、千葉県 |
| 2015年産 | 北海道、長崎県、鹿児島県、茨城県、千葉県 |
| 2025年産 | 北海道、鹿児島県、長崎県、茨城県、千葉県 |
地域別の割合では、九州・沖縄が2003年産の8.1％から2025年産の9.6％へ増え、北陸・東海が2.5％から1.4％へ減りました。ほかの地域は、北海道・東北は81.6％から82.1％、関東・東山は6.0％から5.6％、近畿・中国・四国は1.8％から1.4％で、変化は0.5ポイント以内です。
出典：農林水産省の都道府県別収穫量から計算。公表された都道府県の割合です（公表値の合計が全国の98.5％に満たない年は除いています）。
2005年産、2017年産、2018年産、2019年産、2020年産、2021年産、2023年産、2024年産は、公表された都道府県の合計が全国の収穫量の98.5％に満たないため、緯度と割合の計算から除きました。沖縄・香川・高知・鳥取は、計算した年のうち収穫量が公表されていない年があるため、緯度の計算から除いています（割合は、各年に公表された都道府県で計算）。全国の収穫量に対する、公表された都道府県の合計の割合は、図に使った年で99.7％以上です。2003年産より前の同じ形式の都道府県別データは、今回の確認では見つかりませんでした。
じゃがいもの価格は上がった？家庭での購入量は？
総務省「家計調査」の二人以上世帯では、じゃがいもの平均価格は2020年の100g当たり28.39円から2025年に40.10円へ上がりました。購入量は2020年の9,960gから2025年の7,876gへ減っています。20年（2006〜2025年）で見ると、平均価格が最も低かったのは2007年の20.55円、購入量が最も多かったのは2008年の11,851gです。
出典：総務省統計局「家計調査」二人以上の世帯・全国。棒は年間の購入数量（g、左軸）、線は金額÷数量の平均価格（円／100g、右軸）。
平均価格は、年間の支出金額を購入数量で割った参考単価です。価格と購入量が同じ時期に動いていても、価格の変化が購入量の変化を引き起こしたとは判断できません。また、購入量は家庭で買った量であり、食べた量そのものではありません。
じゃがいもの輸入量は増えている？
財務省貿易統計では、0701.90-000（ばれいしょ〔じゃがいも〕、種子用を除く、生鮮・冷蔵）の輸入量は2005年の55トンから2025年の48,319トンへ増え、2025年がこの期間で最も多い値でした。国内収穫量（2,108,000トン）に比べると約2.3％にあたる量です。
この統計品目は、種子用を除く生鮮・冷蔵のじゃがいもです。冷凍品や、ポテトチップス・冷凍フライドポテトなどの加工品は含みません。
この記事では、国内のじゃがいもの生産と比べやすい生鮮の輸入量だけを扱い、加工用の調製品は対象にしません。
単位：トン（財務省の数量kgを1,000で除して四捨五入）。
輸入品との価格比較について
輸入量の推移は財務省貿易統計で確認できますが、輸入品の通関単価と家計調査の家庭向け平均価格は、取引段階や集計方法が異なります。同じ条件で比べられる時系列を確認できていないため、価格差の数値比較は掲載しません。
農家のコストはどう変わった？肥料・農機具・燃料などの価格推移を公的データで見る
肥料・農機具・燃料など、農業経営に関わる費用の推移を公的データで紹介しています。収穫量や価格の変化を読むとき、生産現場を取り巻くコストの動きもあわせて確認できます。
気候変動や猛暑のじゃがいも栽培への影響のまとめ
公的資料からは、令和7年産の減収の理由として挙げられた高温・少雨と、土壌消毒、畑かん水、植付け時期の調整などの対策（地球温暖化影響調査レポートに載った3県分）を確認できます。一方、20年間の収穫量の減少を気候変動だけの結果とする根拠や、気候要因の寄与率は確認できませんでした。収穫量の減少には作付面積の減少も重なっており、産地の分布に北上は確認できません。
将来について述べる場合は、気象庁の公式な将来予測（対象地域・期間を明記）に限り、じゃがいもの収量予測とは区別します。
ほかの野菜・果物の生産量ランキング
同じ形式で、収穫量の推移・猛暑や雨量との関係・産地・価格・輸入を整理しています。
果菜類・果実的野菜：トマト ナス キュウリ ピーマン イチゴ
データの定義と出典
- 収穫量・作付面積：農林水産省「作物統計調査（野菜調査）」じゃがいも（計）の都道府県別の作付面積、10a当たり収量、収穫量及び出荷量（2006〜2024年産、確報、e-Stat）。2025年産は「令和7年産指定野菜（秋冬野菜等）及び指定野菜に準ずる野菜の作付面積、収穫量及び出荷量（併載：令和7年産野菜（41品目）の作付面積、収穫量及び出荷量（年間計））」（2026年9月29日公表、概数）の統計表。「計」は春植えと秋植えを合わせた年間計。野菜の作況調査
- 気象：気象庁「日本の年平均気温」「日本の年降水量」「日本の月平均気温」の偏差（基準値は1991〜2020年平均）。6〜8月は月別偏差の平均。
- 価格・購入量：総務省統計局「家計調査」品目分類（2025年改定）品目251「じゃがいも」、二人以上の世帯・全国・年次。平均価格は金額÷数量から算出した参考単価（円／100g）。
- 高温・少雨の記載：農林水産省「令和7年産春植えばれいしょの作付面積、収穫量及び出荷量」（令和8年2月10日公表）の調査結果の概要、農林水産省「令和7年地球温暖化影響調査レポート」（令和8年8月、PDF）の適応策の表。ばれいしょは「野菜における夏季の高温対策」の産地事例シリーズ（事例一覧）の対象外です。
- 輸入量：財務省「普通貿易統計」統計品目番号0701.90-000（ばれいしょ〔じゃがいも〕、種子用を除く、生鮮・冷蔵、2005〜2025年、世界計・輸入、年次数量）。数量（kg）をトンに換算して四捨五入しました。財務省貿易統計（品目コード070190000）
- 緯度：各都道府県の県庁所在地の緯度（概算）で計算した、収穫量で重みを付けた平均。
読み方：家計調査は二人以上世帯の平均です。収穫量の変化、気象条件、店頭価格、家庭の購入量はそれぞれ異なる指標であり、並べて示すことは因果関係の証明ではありません。2025年産の収穫量は概数で、確定値で修正される場合があります。
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