「若い世代はタイパを重視する」――広告やマーケティングの事例で、そんな言葉を見かける機会が増えました。一方で、若い人たちをひとまとめにして「タイパばかり追い求めている」と語ることには、少し立ち止まって考える余地がありそうです。
PR TIMESで紹介された若年層アンケートと、働く人の意識を年代別に尋ねた労働政策研究・研修機構(JILPT)の調査を見てみます。調査対象も質問も異なるため、二つの結果を同じものとして扱わず、「若い世代だけに特有の傾向なのか」を確かめます。
「若い人はタイパ重視」というアンケートはある
2024年にPR TIMESで公表された調査では、18~27歳の男女992人に、タイムパフォーマンス(タイパ)を意識するかなどを尋ねています。発表では、回答者の6割以上がタイパを意識し、動画を倍速で見たり、不要な場面を飛ばしたりする人も約7割と紹介されています。
若い回答者の中に、時間効率を意識する人がいることを示す調査です。ただし対象は18~27歳に限られており、他の年代と同じ質問で比べた調査ではありません。この結果だけで「若い世代は他の世代よりタイパ重視」とまでは言えません。
また、これは企業が実施したインターネット調査です。回答した人たちの意識を知る手がかりにはなりますが、全国の若者全員の考えをそのまま表す数字として読むのではなく、調査対象と方法を踏まえて受け止める必要があります。
働く人の意識を年代別に見ると?
仕事の場面で「時間」と「仕事の質」のどちらを重視するかについては、労働政策研究・研修機構(JILPT)の調査があります。正規雇用で働く人に仕事上の意識を尋ねたもので、回答者全体では「時間より質を重視する」側が59.2%、「時間を重視する」側が40.8%でした。
年代別に「時間を重視する」側の回答(「ややそう思う」と「そう思う」)を合計すると、20代は42.5%、30代は49.3%、40代は40.5%、50歳以上は32.0%です。20代が最も高いわけではなく、30代が最も高い結果でした。
年代別「仕事で時間を重視する」回答
「やや重視」+「重視」の割合。棒の目盛りは0~60%です。
42.5%n=1,190
49.3%n=1,759
40.5%n=2,107
32.0%n=1,873
出典:JILPT「仕事と生活の調和に関する調査」(2025年)図表3-7をもとに作成。各年代の回答者数は図表記載値。
この調査では、20代の42.5%より30代の49.3%の方が6.8ポイント高くなっています。少なくともこの設問では、「若い年代ほど時間を重視する」という順番にはなっていません。
調査から分かること、分からないこと
- 若年層だけを対象にした民間調査では、タイパを意識する回答や動画を効率よく見る行動が報告されています。
- 正規雇用で働く人を対象としたJILPT調査では、仕事で時間を重視する回答は20代より30代で高く、年代順に若いほど高くなる結果ではありませんでした。
- JILPTの年代区分は「20代」「30代」などで、出生年による「Z世代」の区分とは異なります。20代の回答をそのままZ世代全体の特徴に置き換えることはできません。
JILPTの調査は、企業を通じて正規雇用労働者に調査票を配布し、有効回答7,291件を得たものです。配布依頼数に対する回答率は12.15%でした。働いている人の意識を知る資料として参考になりますが、回答者の範囲や回答状況を踏まえて読む必要があります。また、この設問は仕事上の優先意識を尋ねたもので、動画視聴や買い物など生活全般の「タイパ」を測ったものではありません。
「若い世代はタイパばかり」と決めつける前に
今回確認した二つの調査は、対象も質問も異なります。若年層のアンケートからは、タイパを意識する人がいることが分かります。一方、仕事上の意識を年代別に比べたJILPT調査では、20代が最も時間重視という結果ではありませんでした。
そのため、「若い世代はタイパを重視する」と一括りにするより、どの場面で、どの人たちに、何を尋ねた調査なのかを見ておきたいところです。広告やマーケティングの事例が、若い世代はタイパばかり追い求めているというステレオタイプに寄りすぎていないか。この記事が、一度立ち止まって考えるきっかけになれば幸いです。
出典・調査条件
- Update「Z世代のタイパに関する調査」(PR TIMES、2024年8月9日公表)。18~27歳の男女992人を対象としたインターネット調査。調査結果
- 労働政策研究・研修機構(JILPT)「仕事と生活の調和に関する調査」(2025年)。正規雇用労働者の仕事に対する意識を年代別に集計。調査概要・報告書 / 報告書PDF
※JILPTは厚生労働省所管の独立行政法人です。本記事では同機構の調査を「公的機関の調査」として紹介しており、国の基幹統計や全世代を対象とする代表値とは区別しています。



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